概要

ご挨拶

会長 村上 雅人

このたび、日本放射性医薬品協会の会長に就任いたしました村上雅人です。
日頃より当協会の活動にご理解とご支援を賜っております皆さまに、心より御礼申し上げます。また、これまで協会の発展を支えてこられた歴代会長、役員、委員、会員会社ならびに関係者の皆さまのご尽力に、深く敬意を表します。これまで築かれてきた基盤を引き継ぎ、さらに発展させてまいる所存です。

放射性医薬品は、長年にわたり核医学診断を通じて、病気の早期発見、病態の把握、治療方針の決定に重要な役割を果たしてきました。近年では、診断に加えて核医学治療への期待が急速に高まり、診断と治療を一体として捉えるセラノスティクスも大きな注目を集めています。

ここ数年で、放射性医薬品を取り巻く環境は大きく変化しました。研究開発の進展に加え、政策面や社会的な関心も高まり、今まさに大きな追い風が吹いていると感じています。
一方で、この好機を一過性のものにせず、確かな医療価値へとつなげるためには、優れた放射性医薬品を開発するだけでは十分ではありません。品質・有効性・安全性を確保し、安定的に製造・供給するとともに、医療施設、設備、人材、制度を整え、必要とする患者さんに確実に届けるところまでが、私たちの使命です。

放射性医薬品を取り巻く課題は、制度、安全管理、輸送、医療提供体制など多岐にわたり、一つの企業や組織だけで解決できるものではありません。当協会は、会員各社の知見と力を結集するとともに、関係省庁、規制当局、アカデミア、学会、医療現場をはじめとする幅広い関係者の皆さまとの対話と連携を深め、業界共通の課題解決に取り組んでまいります。

また、放射性医薬品と核医学について、医療関係者のみならず、広く社会の皆さまに正しく理解していただくための情報発信にも努めてまいります。
放射性医薬品を通じた医療の発展と質の向上、そして患者さんへの最適な医療の提供に貢献するため、透明性と信頼性を備えた、行動力のある協会運営を目指してまいります。

今後とも、日本放射性医薬品協会の活動に、一層のご理解、ご指導、ご支援を賜りますよう、心よりお願い申し上げます。

沿革

1960年代 薬事法に基づく放射性医薬品の供給が開始
1971年 放射性医薬品(体内診断用放射性医薬品)を輸入する製薬企業が6社に達した。
一般の医薬品よりも遵守する規則が多く、安全取扱いに関する利用者への啓発、
輸送時の安全確保など、放射性医薬品を取り扱う製薬企業が様々な企業活動を
行う上での支援を行う業界団体として、日本アイソトープ協会の協力を得て
放射性医薬品協会が発足した。
1980年代 体内の微量な物質を測定する体外診断用放射性医薬品の開発と普及が急速に進み、
20社を超える製薬企業から放射性医薬品が供給されるようになった。
1981年 日本放射性医薬品協会に改称
2026年4月 会員会社14社

理念・目的

日本放射性医薬品協会は、以下の理念および目的を掲げ、放射性医薬品産業の発展に向けた活動を推進しています。

【理念】

  • 放射性医薬品を通じて、医療の発展と質向上、患者さんへの最適な医療の提供に貢献する

【目的】

  • 以下を通じて、業界の健全な発展に貢献することを目的とする
  • 会員各社が連携・協力して業界活動に臨み、業界の一員としての役割を果たすこと
  • 品質・有効性・安全性が確保された放射性医薬品の安定した製造・供給に資する取り組みを行うこと
  • 医療保険制度等、放射性医薬品利用推進に係る諸問題の解決へ向けた活動や自主基準策定などを行うこと
  • ステークホルダーに対して核医学/放射性医薬品に対する理解促進に努めること

役員一覧

役職 氏名 所属
会長 村上 雅人  PDRファーマ(株)
副会長  若槻 好則 日本メジフィジックス(株)
副会長  関 丈典 ノバルティスファーマ(株)
理事 赤川 崇 バイエル薬品(株)
理事 松岡 慎一 GEヘルスケア・ジャパン(株)
監事 江夏 総太郎 日本イーライリリー(株)

組織図

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会員会社一覧

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