概要

ご挨拶

会長 若槻 好則

 ラジオアイソトープ(radioisotope (RI):放射性同位元素)の医学利用は1950年代に開始され、今日まで病気の解明、医学知識の蓄積及び医療技術の発展に大きく貢献してきました。1960年代にこれら医学的知識と技術を基に放射性医薬品が開発され、現在に至るまでの間、多くの体内用および体外用の放射性医薬品が医療の現場において活用されてきました。
 放射性医薬品のこれまでの主なフィールドは「診断」でした。これは放射性医薬品が得意とする血流、代謝、受容体などの生化学的な機能情報を得ることができるという特徴によるものです。また最近では「治療」分野が大きな注目を浴びています。放射線の抗腫瘍効果は、以前から核医学治療に活用されてきていますが、今後に向けては、α線を放出する新しい治療用RIへの期待や、核医学で画像診断と治療を完結させるセラノスティクスという新たな技術の登場に伴い、更に大きな期待が寄せられています。(詳細は当ホームページの「基礎知識」をぜひともご覧下さい)
 これまでも、そしてこれからも、放射線そのものが薬効であるという放射性医薬品独自の特徴を強みとして、診断、治療の両面で医療に貢献できるものと確信しております。
 私共の第一の思いは、診断や治療を必要としている患者様に放射性医薬品を速やかにお届けし、その恩恵を享受していただくことです。放射性医薬品関連企業は医薬品関連法令に加え放射線関連法令への対応も含めた円滑な企業活動を進めることで、それを実現していく責務があります。日本放射性医薬品協会は、業界団体として団結し、放射性医薬品の安定供給に加え、業界に存在する様々な課題解決へ向けた取組みを通じて、国民医療の向上に取り組んでまいります。

沿革

1960年代 薬事法に基づく放射性医薬品の供給が開始
1971年 放射性医薬品(体内診断用放射性医薬品)を輸入する製薬企業が6社に達した。
一般の医薬品よりも遵守する規則が多く、安全取扱いに関する利用者への啓発、
輸送時の安全確保など、放射性医薬品を取り扱う製薬企業が様々な企業活動を
行う上での支援を行う業界団体として、日本アイソトープ協会の協力を得て
放射性医薬品協会が発足した。
1980年代 体内の微量な物質を測定する体外診断用放射性医薬品の開発と普及が急速に進み、
20社を超える製薬企業から放射性医薬品が供給されるようになった。
1981年 日本放射性医薬品協会に改称
2026年4月 会員会社14社

理念・目的

日本放射性医薬品協会は、以下の理念および目的を掲げ、放射性医薬品産業の発展に向けた活動を推進しています。

【理念】

  • 放射性医薬品を通じて、医療の発展と質向上、患者さんへの最適な医療の提供に貢献する

【目的】

  • 以下を通じて、業界の健全な発展に貢献することを目的とする
  • 会員各社が連携・協力して業界活動に臨み、業界の一員としての役割を果たすこと
  • 品質・有効性・安全性が確保された放射性医薬品の安定した製造・供給に資する取り組みを行うこと
  • 医療保険制度等、放射性医薬品利用推進に係る諸問題の解決へ向けた活動や自主基準策定などを行うこと
  • ステークホルダーに対して核医学/放射性医薬品に対する理解促進に努めること

役員一覧

役職 氏名 所属
会長 若槻 好則  日本メジフィジックス(株)
副会長  村上 雅人  PDRファーマ(株)
副会長  関 丈典 ノバルティスファーマ(株)
理事 松岡 慎一  GEヘルスケア・ジャパン(株)
理事 赤川 崇 バイエル薬品(株)
監事 松山 健二  ヤマサ醤油(株)

組織図

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会員会社一覧

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